サロンで始める
訪問美容～データ＆実例編～
超高齢化社会を迎え、サロンの潜在市場として注目される “訪問美容”。
データや実践事例を交えて訪問美容の可能性について考えていきます。
vol.1
データ編業界の危機を救う一手となる訪問美容
「超高齢化」「18歳人口の減少」など、日本社会で起きている問題はすべてサロン経営にもつながっています。今回は、データから見る訪問美容の可能性を探っていきます。
常連のお客さまがサロンに通えなくなるかも!?
高齢化は人ごとじゃないよね！
10年後、日本人の３割以上が65歳に。
10年後、みなさん自身は何歳で、その頃はサロンをどのように経営していたいですか？ 今までの10年は、独立開業したり、サロンを大きくしたりするために、ひたすら走ってきたかもしれません。スタイリストたちは指名が増え、常連のお客さまもたくさんいらっしゃると思います。これからの10年で、お客さまたちは何歳になっているでしょう？ 現在55歳くらいのお客さまはいわゆる「バブル世代」。年齢を重ねてもおしゃれに気を使い、美容のために投資を惜しまない世代です。そのお客さまたちが10年後には年金を受給する「高齢者」となっていきます。グラフ1のように、日本の65歳以上の人口は、10年後には30.3％、20年後には33.4％、つまり3人にひとりが高齢者になるのです。そのとき、お客さまは今と変わらずサロンに通っていただけるでしょうか？
高齢者のお客様の状況を理解できている？
高齢化ってつまりどうなること？
高齢化によってお客さまに予想される状況とは？
年を重ねてもずっとお元気で、生涯サロンに通い続けることができるお客さまもいる一方で、ひとりでは外出することが困難になる場合もあります。それが具体的にどんなことなのか知っておきましょう。 高齢者の状態をわかりやすく分類する方法は3つ。介護保険の受給の認定基準となる「要介護状態」「要支援状態」、またはいずれにも当てはまらない「非該当」です。 「要介護状態」とは、誰かの介護なしには日常生活がむずかしい状態にある人のことで、5段階に分類されています。詳しく言うと、「身体上又は精神上の障害があるために、入浴、排せつ、食事等の日常生活における基本的な動作の全部又は一部について、厚生労働省令で定める期間（原則6カ月）にわたり継続して、常時介護を要すると見込まれる状態であって、その介護の必要の程度に応じて厚生労働省令で定める区分（要介護状態区分）のいずれかに該当するもの」とされています。 「要支援状態」は、「要介護状態」ほどではないものの、6カ月にわたり継続して、日常生活を営むうえで支障があると見込まれ、今後要介護状態となるおそれがある状態のことで、2段階に分類されています。 「非該当」は上記のいずれにも該当しない、お元気で介護を必要とせずに日常生活が送れる状態のことです。 お客さまが「要介護」や「要支援」の状態になると、今までのようにサロンに通い続けることがむずかしくなることが予想されるのです。要介護・要支援人口がこの10年余りで2倍以上の606万人に。
高齢化が進むと同時に、介護が必要となる方も増え続けています。グラフ2のように、2000年には256万人だった要介護・要支援人口が、2014年には606万人。2倍以上に増えているのです。 要介護や要支援状態になって、サロンに通えなくなったお客さまを経験された方も少なくないと思いますが、これからはさらにその比率が高くなるかもしれません。それを失客とするのではなく、新たなマーケットの可能性と考えるのが訪問美容なのです。訪問美容の市場規模は現在でも700億円以上と想定されており、今後伸びていくことは確実です。 「縁を築いたお客さまとは一生つながっていたい」、「お客さまがどんな状態になっても美しくしてさしあげたい」。お客さまへの想いをサロン経営に結びつけていくことができないでしょうか？ 次号以降このシリーズで、訪問美容のビジネスとしての可能性を、データや事例、関連業界への取材などを通して考えていきたいと思います。
次号では、求人対策からの訪問美容の可能性を探っていきます。
